アイルランドのデータセンター、国内電力の23%を消費—新規接続規制下でも増加

アイルランドの電力消費、データセンターが支配的に

アイルランドのデータセンターが、国内の電力消費量に占める割合は、2025年に23%に達しました。これは、中央統計局（CSO）が発表した最新のデータで明らかになったもので、2024年の6,973ギガワット時（GWh）から2025年には7,663GWhへと、実に10%の増加を記録しています（出典）。同時期におけるその他の顧客による電力消費の増加がわずか2%だったことを考えると、データセンターの消費増が顕著であることがわかります。

データセンターの消費量は例外なく毎年増加しており、2015年から2019年の間に1,240GWhから2,490GWhへと2倍以上に、そして2019年から2025年の間にさらに3倍に増加し、7,663GWhに達しています。

データセンターの電力消費の推移を見ると、その急成長ぶりが一目瞭然です。

これは、個人のPCでStable DiffusionやローカルLLMを動かしている身としては、データセンターがいかに大規模な電力消費源になっているか改めて考えさせられますね。自分の使っているGPU（RTX 3090）もそれなりに電気を食いますが、それとは比べ物にならないスケール感です。

規制と新たな要件—しかし消費は増加

アイルランドでは、電力インフラへの過度な負担を懸念し、電力規制委員会（CRU）がダブリン地域における新規データセンターの電力網接続に対し、実質的な一時停止措置を講じていました。しかし、この措置は昨年12月に解除され、新たな規制が導入されています。

新しい規制では、10MWを超える電力網接続を求めるデータセンター事業者は、同等の電力を供給できる自家発電機またはバッテリーシステムを設置することが義務付けられます。さらに、必要に応じて国家電力網へ電力を供給することが求められるとのことです。これはMicrosoftやDigital Realtyが既に実践しているシステムを全事業者に義務付けるものと言えるでしょう。

個人的には、クラウドインフラをメインに使っているエンジニアとして、GCP、AWS、Azureといった大手クラウドプロバイダーが、今後どのようにデータセンターの電力問題に取り組むのか注目しています。特にAIの進化はデータセンター需要をさらに加速させるでしょうから、エネルギー効率の高い運用技術や、再生可能エネルギーへのシフトがますます重要になると感じます。

広がる市民の懸念と国際的な動向

アイルランドでは、500万人ほどの比較的小さな国にもかかわらず、80を超えるデータセンターが存在するとされており、これに対する市民の抗議活動も拡大しています（出典）。データセンターが地域のエネルギー料金を釣り上げたり、水資源を枯渇させたりする懸念が背景にあります。米国でも、トランプ政権が大手テクノロジー企業に対し、データセンター拡張による電力料金高騰や水資源枯渇を防ぐよう要請しているとのことです。

このような状況は、単にアイルランド一国だけの問題ではなく、データセンターが集中するあらゆる地域で顕在化する可能性を秘めていると感じます。特にAIやLLMの需要が加速する中で、計算資源を確保しつつ、環境負荷を低減するバランスの取り方が、今後のITインフラにおける最大の課題の一つではないでしょうか。

エンジニアとして考えるべきこと

この状況は、我々エンジニアにとって、アプリケーションやシステムのエネルギー効率をこれまで以上に意識する必要があることを示唆しています。クラウドサービスのコスト最適化は日常的に意識しますが、その背景にある電力消費を意識する機会は少ないかもしれません。

例えば、Cloud Runのようなマネージドサービスは、必要な時にだけリソースが割り当てられるため、理論上は非常に効率的と言えます。また、BigQueryのようなデータウェアハウスも、その裏側で膨大な計算資源を使っていることを忘れてはなりません。

• コードの最適化: 無駄な処理を減らし、計算コストを削減する。
• インフラの選定: 利用するクラウドサービスやインスタンスタイプが、エネルギー効率の高いものか検討する。
• スケールダウン戦略: 必要に応じてリソースを自動的に縮小する仕組みを導入し、アイドル時の消費電力を抑える。

これらの取り組みは、コスト削減だけでなく、環境負荷低減にも直結すると考えられます。特にPythonやTypeScriptでの開発がメインの私としては、これらの言語でいかに効率的なコードを書くか、常に意識していきたい部分です。